健康で生き生きと働ける職場づくりを推進し、
QOLが高く祝祭性のある世の中をめざします。

世界規模で見ると経済的にも環境的にも恵まれている日本ですが、注意深く見てみると、学歴社会や女性が働きにくい環境、働き方による健康への問題が浮き彫りになっているのが現実です。


社員一人ひとりが健康であり、毎日明るく生き生きと元気に働ける職場づくりが一番大切だと考えています。健康経営の推進体制を 整備し、社員の健康課題の把握及び健康課題に即した取り組みを行います。社員本人とその家族の「心身の健康」を大切にし、 性別、人種、宗教、政治信条や経済的・社会的条件によって差別されることなく、みんなが共に働きやすい環境づくりをすすめることで 働きがいを感じ生き生きと働くことのできる職場を作っていくことを目指します。また健康な身体作りをすることで、一人一人のQOLを 高め、豊かな人生を過ごすことが出来ると考えております。すべての社員とその家族が健康で、格差を感じることがなく、 生き生きと働ける職場づくりをめざし、豊かな発想により新しい価値を生み出すことによって、持続可能な企業成長を実現させ、 SDGs目標3の達成に寄与いたします。 。

フィットネスクラブ利用支援と定期健康診断の写真

◆フィットネスクラブ利用支援
◆定期健康診断

育児・介護休業制度とノー残業の写真

◆育児・介護休業制度
◆ノー残業

インフルエンザワクチン接種支援とテレワーク、時短勤務の写真

◆インフルエンザワクチン接種支援
◆テレワーク、時短勤務

防災用品の配備と水・食料の備蓄の写真

◆防災用品の配備
◆水・食料の備蓄

自ら考え、社会に価値を提供できる人材の育成

世界的なパンデミックの最中、他人との距離が遠くなるのと同時に、個人の時間は増加傾向にあります。
誰もが発信者となり、自身の経験やスキルによって評価される時代となりました。
 


web制作や動画編集などを学ぶことができるサービスを提供します。現在、注目されているVTuberを活用し、新たな視点で「テクノロジー」と「スキルアップ」を融合し、誰も取り残されない社会の形成に貢献します。
同時に「テレワーク・マスター企業」として社会に適応した企業でありつづける一方、社員同士のコミュニケーションを怠ることなく従事してまいります。

新規事業

   ◆モデリングや動画編集を通じた問題解決策の提供

テレワーク

   ◆オンラインツールを活用したテレワークの導入

環境問題とトレーサビリティを確立し、
生物が安心・安全に過ごせる世の中を

世界人口の増加に伴い、たくさんのエネルギーや資源が必要とされています。いかに無駄な消費をなくし、再利用できるものを作っていくか。一人ひとりが考え行動していかなければなりません。


1994年、世界規模で広がる森林破壊への対抗策として、FSC(Forest Stewardship Council :森林管理協議会※1)が発足しました。FSCの目的は責任をもって持続可能な森林を管理・経営することで地球環境の保全と回復を目指しています。オルゴヴェーレは、FSCが認める認証の中でもCoC認証(Chain of Custody:加工流通過程の管理)が確立されている製品を使用することで、環境問題とトレーサビリティの両方に取り組みます。

森林認証と廃棄物の再利用のイメージ写真

◆認証済みの木材の仕様
◆廃棄物の再活用

トレーサビリティのイメージ写真

◆原材料のトレーサビリティ

地球の為に生活でクリーンエッセンスを加えよう

気候変動は世界中すべての国の経済や人々の生活に大きな影響を与えます。実際に、陸域と海上を合わせた世界の平均地上気温は、1880年から2012年の期間に0.85℃上昇しました(*1)。CO2濃度においては、平成28年2月頃に推定経年平均濃度が初めて400 ppmを越えた(*2)ことがわかりました。このように、気候変動は地球規模の持続可能性にかかわる重要課題です。

*1 IPCC第5次評価報告書 統合報告書より *2 環境書報道発表資料より


「持続可能な開発のための2030アジェンダ」が国連で採択され、ESG (環境・社会・企業統治) が注目されました。また、意欲的な温暖化対策を盛り込んだ「パリ協定」が国連気候変動枠組条約第21回締約国会議 (COP21) で採択されて、気候変動への対策が活発化しています。このような中で、企業や産業界に対する社会の期待が高まっており、オルゴヴェーレもクリーンエネルギーへの切替、カーボンオフセットの積極的活用を通じて世界的な環境課題解決に貢献していきます。

クリーンエネルギーの活用イメージ

◆クリーンエネルギーの活用

カーボンオフセット製品の写真

◆カーボンオフセット製品の導入

パートナーシップのイメージ

◆ESG投資及び企業・団体等とのパートナーシップ
◆バリューチェーン全体での純CO2排出量削減

実績報告と次年度目標